株式会社東芝(とうしば、英称:TOSHIBA CORPORATION)は、日本の電気機械及び電子機器製造企業である。
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目次 [非表示]
1 概要
2 創業
3 年表
4 過去のキャッチコピー
5 主な製品
5.1 扇風機
5.2 エンターテインメント分野
5.3 コンピュータ
5.4 半導体
5.4.1 DRAM
5.4.2 フラッシュメモリ
5.4.3 プロセッサ
5.5 電子部品
5.6 AV機器
5.7 放送機器
5.8 携帯電話
5.9 鉄道車両
5.10 医療機器
5.11 重電機
5.12 軍事機器
5.13 管球
6 主な製品ブランド
7 主な製造・研究拠点
7.1 自社拠点
7.2 主要子会社拠点
8 スポーツ
9 不祥事
9.1 顧客情報流出事件
9.2 18歳未満を原子力発電所で雇用
10 参考文献
11 関連企業
12 関連項目
12.1 東芝1社提供のテレビ番組・ラジオ番組
12.2 東芝複数提供のテレビ番組
13 脚注
14 外部リンク
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[編集] 概要
日立製作所と並び日本を代表する総合電機メーカーである。
製造からサービスに至るまで多岐に渡る子会社・関連会社は「東芝グループ」を形成し、その中核に位置する企業である。今で言う白物家電(家庭用の冷蔵庫、電気洗濯機、電気炊飯器。全て筐体が白であったことから)のパイオニアである一面ももっている。
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東芝はまた、三井グループの構成企業であり、二木会(三井グループ傘下各社の社長会)・月曜会(三井グループ各社の役員間の相互親睦と情報交換を目的とする会合)・三井業際研究所・綱町三井倶楽部に加盟している。現社長は西田厚聰。
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2006FIFAワールドカップ・ドイツ大会のパソコン、PCサーバーなどのIT機器の提供、その保守体制の構築をサポートする「オフィシャルITパートナー」(東芝の「オフィシャルITパートナー」は2002年開催の日本・韓国大会に引き続き2大会連続)である。また、2007ラグビーワールドカップでも「オフィシャルエレクトロニクススポンサー」を務める。一方で、かつてはオリンピックのスポンサーに立候補していたものの、全て松下電器に権利を奪われたという前歴がある。
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ブランドタグラインは「TOSHIBA Leading Innovation>>>」。(2006年10月2日制定)
[編集] 創業
創業者の一人、初代田中久重(1799-1881)は、からくり人形「弓曳童子」や和時計「万年時計」などを開発し、「からくり儀右衛門」として知られる。初代の田中久重が東京・新橋に工場を興し、息子の2代目田中久重が東京・芝浦に移転させた。
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[編集] 年表
1875年(明治 8年)- 田中久重が東京・新橋に電信機工場を創設 (田中製造所、後の芝浦製作所)
1890年(明治23年)- 藤岡市助、三吉正一が東京・京橋に白熱舎創設。(後の東京電気)
1939年(昭和14年)- 重電メーカーの芝浦製作所と弱電メーカーの東京電気が合併し、東京芝浦電気として発足
1949年(昭和24年)- 石坂泰三が社長に就任
1950年(昭和25年)- 過度経済力集中排除法の適用を受け、網干工場が西芝電機として分離独立
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1950年(昭和25年) 5月 - 筆記体の "Toshiba" マーク(東芝傘マーク、傘ロゴ)を制定。全東芝を表す場合と、家庭電器器具に使用
1962年(昭和37年)- 電球に使われていた、東京電気以来の「マツダ」ブランドを廃止し(標準電球除く)、「東芝ランプ」に統一
1965年(昭和40年)- 土光敏夫が社長に就任
1969年(昭和44年) 2月 - 「東芝傘マーク」を書きやすい形状に部分修正し、方形の背景に白抜き表示を開始。近年まで製品ラベルに見られた。
1969年(昭和44年)11月 - 「東芝傘マーク」が海外で誤読を招いた(Joshibaと勘違いされた)ことから、現在の「東芝ロゴ」(サンセリフ系)を横長にしたような形状のロゴの併用を開始。
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1975年(昭和50年)- 創業100周年、家電製品で「東芝新世紀シリーズ」を販売
1976年(昭和51年)- 岩田弌夫が社長に就任、リストラの開始(家電製品の総発売元だった東芝商事を、地域別に分割して地域内販社と統合し再編=現在は東芝コンシューマ・マーケティングに再統合=など)
1979年(昭和54年)- 英文社名表記を「Tokyo Shibaura Electric Co., Ltd.」から「TOSHIBA CORPORATION」に変更、同時に現在の“TOSHIBA”ロゴの原型(横長のゴシック体)が広告用に併用され始める
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1981年(昭和56年)- 佐波正一が社長に就任
1982年(昭和57年) 1月 - 超LSI研究所設置・クリーンルーム建設に230億円の設備投資決定。
1984年(昭和59年)- 株式会社東芝に社名変更、後に本社機能を東芝ビルディング(港区)に統合
1987年(昭和62年)- 東芝機械ココム違反事件発覚。
1990年(平成 2年) 4月 - 「東芝グループ経営理念」および「東芝グループスローガン『人と、地球の、明日のために。』」を制定。
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1998年(平成10年)- アニメ「サザエさん」の単独提供を終了
1999年(平成11年)- ゼネラル・エレクトリックからシックス・シグマの手法を導入[1]、社内カンパニー制採用。東芝クレーマー事件発生
2000年(平成12年)- 登記上本店だった川崎事業所(神奈川県川崎市幸区堀川町)を閉鎖、東芝ビルディングが名実ともに本店となる。
2002年(平成14年) 9月 - 日曜劇場の東芝一社提供終了および同番組の提供を降板
2003年(平成15年) 1月 - 東芝の一部門より分社化し株式会社駅前探険倶楽部(現在の駅探)を設立。
2006年(平成18年) 1月 - 英BNFLから、ウェスティングハウスを54億ドル(約6370億円)で買収。原子力発電装置の世界三大メーカーの一つとなる。
2006年(平成18年)10月 - 「TOSHIBA Leading Innovation >>>」を柱とするコーポレートブランドを制定。
2007年(平成19年) 6月 - EMIミュージック・ジャパン全株式をEMIグループに売却し、音楽事業から撤退。
2007年(平成19年) 9月 - 銀座東芝ビルを東急不動産に1610億円で売却を発表。
2008年(平成20年) 2月 - HD DVD事業からの撤退を表明。現時点から生産規模を縮小し、3月末で正式に撤退する。これを受け、次世代DVD規格はBlu-ray Discへの統一が決定した。
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[編集] 過去のキャッチコピー
※筆頭提供スポンサーの時のクレジットに使うもの
電球から原子力まで、電気の総合メーカー東芝
明日を作る技術の東芝
E&E(エネルギーとエレクトロニクス)の東芝
先端技術を暮らしの中へ…E&Eの東芝(業務用製品のカタログでは「暮らしの中へ」が「オフィスへ」などに変わる)
人と、地球の、明日のために。東芝グループ
あっ!TOSHIBA
TOSHIBA For Your NO1
1970年代~80年代には、松下電器のテーマソング“明るいナショナル”に対抗して、“光る東芝の歌”のテーマソングが東芝日曜劇場(現:日曜劇場)などの東芝一社提供スポンサー番組の冒頭に流れていた。
[編集] 主な製品
国産一号機の冷蔵庫、洗濯機、掃除機 (東芝科学館)家電製品から、医療機器、重電製品、電子部品などのエレクトロニクス製品など、電気電子関連の業務を幅広く行なっている。冷蔵庫、洗濯機、掃除機、電子レンジ、炊飯器など家電製品の国産化第1号の製品が多い。
[編集] 扇風機
家庭用扇風機は、主に工作のしやすさを理由として、長く3翅のものが主流であった。三角形に由来する形状は、四角形に由来するそれに比べて、歪みを取る事が容易で、中心点を取り易いメリットがあった。
東芝は、よりモータの出力を効率的に使えるとして、1970年末期より、一部の特殊な機種を除き、4翅へと変更、「4枚羽の東芝」のキャッチコピーで、他社の製品より優れているイメージを前面に押し出した。定格回転数を下げることにより、モータ発熱の抑制、静粛性を高める事が可能であった。反面、交流モータの制御が未熟であったこの当時、歪みによる回転特性の悪化というデメリットもあったが、この時期以降、日本の部品製造精度が諸外国に比べて飛躍的に高まった為、問題とはならなかった。
現在、インバータと電子運転制御によるよりきめ細やかな制御が可能となったことから、これに対応する為、他社では一枚あたりの面積を削った5翅プロペラが主流となったが、東芝製扇風機は宣伝上の意味を失った現在でも、4翅プロペラを踏襲している。 現在の工場は主にタイである。
[編集] エンターテインメント分野
東芝は日本の電機メーカーではソニーと並んでエンターテインメント分野に積極的に取り組んでいた。そのうち音楽ソフト(レコード)部門は1960年10月1日に東芝音楽工業株式会社として分離独立し、同社は米国のキャピトルEMIの出資を経て1973年10月1日に東芝EMI株式会社と社名を変更した(正式社名は東芝イーエムアイ株式会社)。また、2003年10月1日にアミューズよりアミューズピクチャーズを買収して東芝エンタテインメントと社名を変更し、ワーナー・ブラザーズに資本参加するなど、映画の制作・配給分野にも進出した。かつてはワーナー・ブラザーズと日本テレビの合弁企業「トワーニ」を設立したが、解散している。
東芝は三井グループ内でも独立色の強い企業と見られてきたが、戦前の三井財閥時代から「軽工業や第三次産業(エンターテインメント産業は第三次産業に属する)には強いが、重化学工業には弱い」といわれてきた三井にとって東芝及び東芝傘下の東芝EMIや東芝エンタテインメントを通じてエンターテインメント産業に力を注ぐことは「エンターテインメントに強い三井」をアピールすることになり、2000年代前半までは東芝は三井グループの一員としての色彩を強めるものと考えられていた。
しかし、東芝本体が経営資源を主力となっている半導体事業や原子力事業に集中、中核ではないコンテンツ・エンターテインメント分野などの事業は他の事業との相乗効果が見られないと判断し、切り離す傾向にある。2006年12月にはこうした方針と英EMIグループの日本事業強化に伴う株式買い取り提案とが合致し、2007年度上半期中に保有する東芝EMI株をEMIグループに全株売却し、音楽事業から撤退すると発表(譲渡後、同年6月30日付で社名を「株式会社EMIミュージック・ジャパン」に変更)、さらに2007年4月には東芝エンタテインメントの全株式を、5月1日付で博報堂DYメディアパートナーズに譲渡すると発表(譲渡後、同年6月1日付で社名を「株式会社ショウゲート」に変更)、エンターテインメント分野からは完全撤退をすることとなった。
過去に2本、東芝自身が製作委員会に参加したテレビアニメ作品がある(下記参照)